■M/H が使える、使えない

受注産業は、納期・数量・単価までをお客様が決定する場合がある。

しかも形状はその時限りで、次回同じものが発注されなかったりする。

そうなると

「１品あたりの製造時間や工程ごとの時間計測をする意味が

あるのだろうか？」。私は「無い」と思う。

製品ごとの製造時間が有効であるのは。

①製品のライフサイクルが比較的長く、半年以上の期間に

同一設計、同一素材、同一形状のものが繰り返し注文される場合。

②１個ではなく、数量(Q)が多い製品

に限ると思います。

例えば家電製品、車、食品、飲料など同一のものが、一定数量製造

される場合には「製品ごとの製造時間、基準時間など」は

使えるかもしれません。

※「かも」というのは、それすら疑っているという意味ですが。

一方、時間要素は最もといって良いほどの「制約条件」であることは

間違いありません。

そこで、

・製品ごとに割り振る考え方＝時間の「配賦」が問題です。

ですが、一定期間の時間＝一週間は８時間×５日、一か月、

一年といった時間を「Ｈ］として使った場合には、ＭＱ／Ｈとして

使うことができます。

あまりにも時間を細切れにして考えると、とくに受注産業や

製造業では時間を使うことや計測することが無意味になります。

ＭＧの決算書では、Ｆ（固定費）は「期間費用」です。

期間とは「時間」です。

一定期間にかかる費用という意味ですから、一か月という時間

もしくは一年間という「時間に対してほぼ比例してかかる費用」

という意味です。

ですから一カ月分の給料という言い方をします。

もしくは四半期の費用という言い方も同様です。

対するＶＱは数量に比例する原価になります。

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結論を言えば、個別受注生産においては「個別の各工程

における作業時間の計測は、これまでの方法でやらない」

というのが正しいと思っています。

そして基準時間というものも設定しない。

ただし、移動回数を増やしたり、社員の行動を変えるための、

「新しい作業時間計測」は必要です。

それは「何が正しいか」を計測するのではなく、「正しい行動を

生み出す」ための計測であり、評価だからです。

その結果として時間短縮が行われる。

というのが受注産業における「Ｈ」に対する考え方、捉え方

であると思います。